参考：内閣府「特集 首都直下地震の被害想定と対策について（最終報告）」
地震の発災後は、3日～1週間程度は電気が使えない可能性があると想定しておく必要があります。懐中電灯やポータブル電源、モバイルバッテリー、手回しラジオ、電池などを備えておきましょう。
水道
首都直下地震では、都市部の約5割が断水し、約1割で下水道の使用ができなくなると想定されています。
参考：内閣府「特集 首都直下地震の被害想定と対策について（最終報告）」
浄水施設などが被災すると断水が長期化する可能性があります。また、集合住宅においては、排水管の修理が終わるまで水道が復旧してもトイレは使えません。
広告の後にも続きます
最低でも1週間分の水や簡易トイレを用意しておきましょう。
ガス
首都直下地震では、ガスの復旧に55日ほどかかると想定されており、電気の6日、上水道の30日よりも、復旧までに多くの時間がかかる可能性があります。
参考：内閣府「被害想定結果について」
ガスコンロが使えなくなる場合に備えて、カセットコンロやガスボンベを準備しておきましょう。
通信
首都直下地震が発生すると、電話やインターネットの利用が急増することで通信環境に大きな影響が出ると想定されます。
引用：内閣府「首都直下地震の被害想定と対策について」
通信設備の被害によっては、通話やインターネットなどの通信が長期に渡って不通となる可能性もあります。公衆電話の場所や使い方を事前にチェックしたり、災害時伝言ダイヤルの使い方を調べたりしておきましょう。
鉄道・道路
地下鉄は1週間、私鉄や在来線などは1か月程度、開通までに時間を要する可能性があります。
参考：内閣府「特集 首都直下地震の被害想定と対策について（最終報告）」
主要道路が使えるまでには少なくとも1日～2日はかかり、そのあとは緊急交通路として使用します。一般車両が通行できるようになるまでには1週間以上かかる可能性もあります。また、都市部の一般道はガレキや放置車両などによって深刻な交通マヒの発生が予想されています。
インフラやライフラインの被害に備えるために今できること
震度7クラスの首都直下地震はいつ発生するか予想できるものではありません。
被害想定からも分かるように、発災から1週間はインフラやライフラインがまったく機能しない可能性もあり、その間は自分で水や食料などを確保しなければなりません。
インフラやライフラインが被害を受けた場合に何が必要になるかをイメージし、できることから備えましょう。
〈執筆者プロフィル〉
田頭 孝志
防災アドバイザー／気象予報士
田頭気象予報士事務所。愛媛の気象予報士・防災士。不動産会社の会員向けの防災記事、釣り雑誌にコラムの連載・特集記事の執筆、BS釣り番組でお天気コーナーを担当したほか、自治体、教育機関、企業向けに講演を多数、防災マニュアルの作成に参画。
＜関連する記事はこちら＞
首都直下地震の被害想定！都心南部震源で区部震度7か6割6強
