写真：PIXTA
「３０年以内に７０％の確率で発生する」とされるマグニチュード7クラスの「首都直下地震」では、多くの死傷者や建物倒壊が発生することが想定されています。
また、首都直下地震では、道路や鉄道などのインフラや、電気、ガス、水道などライフラインの被害も想定されており、命が助かっても生活には大きな影響が出ると予想されています。
この記事では、首都直下地震でインフラやライフラインにどのような影響があるのかと復旧までの期間、また、被害に備えるために今できることなどを紹介します。
こちらの記事もおすすめ！→首都直下地震の危険地域ランキング｜危険度を見分ける方法や対策は？
首都直下地震とは
広告の後にも続きます
首都直下地震とは、東京都を含む関東地方を震源として起こる地震のことで、いま発生が懸念されているのはマグニチュード7クラスの巨大地震です。国の中枢機関が多く集まる首都で起こるため、甚大な被害が予想されています。
インフラやライフラインの被害が想定
首都直下地震ではインフラやライフラインの被害が想定されており、身の安全が確保できても、そのあとの生活に大きな影響が出る可能性があります。
インフラとは道路や鉄道や上下水道など私たちの生活の基盤となるもので、ライフラインとは電気や水道、ガスなど生活・生存に不可欠な設備のことです。
インフラとライフラインが被害を受けると、生きていくために必要なものやサービスなどが届かなくなり、場合によっては命を落とす可能性もあります。そのため、首都直下地震に備える場合は、インフラやライフラインの被害も想定して行うことが大切です。
首都直下地震によるインフラやライフラインへの影響と復旧までの期間
ここでは、想定されている首都直下地震によるインフラやライフラインへの影響と復旧までの期間を紹介します。
電力
首都直下地震では、発災直後に約5割の地域で停電が予想され、1週間以上にわたり不安定な状況が続くとされています。
