あなたは何歳まで働きたい？ 「生涯現役」という答えもあれば、「悠々自適」「晴耕雨読」という答えもあるだろう。
そんななか、日本人は「働けるうちはいつまでも」働きたいと考える人が20％以上もいることがリクルートの国際比較の研究でわかった。3～5％台の欧米諸国の数倍に達し、ずば抜けて多い。
これは、「働く意欲が高い勤勉な国民性」と喜んでいいのか、それとも「老後に不安を抱える人が多い」と残念な結果なのか。研究者に聞くと――。
「いつまでも働きたい」日本20％、フランス2％未満
このリポートは、リクルートが2024年3月26日に発表した「何歳まで仕事をしたいですか？」という調査報告。
対象の国は、日本、韓国、カナダ、オーストラリア、アメリカ、スウェーデン、ドイツ、イギリス、インド、中国、フランスの11か国。2023年10月に、直近2年以内に転職を経験した20～59歳のフルタイム勤務者合計9568人に聞いた【図表】。
（図表）何歳まで仕事をしたいか？ リクルート・Indeedの「グローバル転職実態調査 2023」
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グラフを見ると、「働けるうちはいつまでも」と回答した人の割合は、日本がダントツに高く20.1％、次いで韓国（15.3％）、カナダ5.6％と続いた。全体の7.4％と比べても約3倍で、日本は、年齢に関わらず働けるうちは働きたいと考えている人が圧倒的に多い結果となった。
逆に、「働けるうちはいつまでも」と回答した人が最も少ないのはフランス（1.7％）。次いで、中国（3.0％）、インド（3.3％）、イギリス（3.7％）の順となった。
具体的な年齢をイメージできている人で、「51～65歳くらいまで」仕事をしたいと考えている人の割合は、フランスが最も高く75.3％。次いで、中国72.4％、ドイツ65.2％と続き、アメリカや西欧諸国などでも半数を超えていた。それに対して、日本は最も低く43.9％となった。
「51～65歳」は、ちょうどライフスタイルの変化や定年など、セカンドキャリアを考え始める年齢で、各国と日本の間で大きな差が見られる結果となった。これはいったい、どういうことなのだろうか。
シニアで働く人同士の「相乗効果」がある
J‐CASTニュースBiz編集部は、リクルートのジョブズリサーチセンター・センター長の宇佐川邦子さんに話を聞いた。
――日本は「働けるうちはいつまでも」働きたい割合が２割以上と、主要11か国の中でずば抜けて高いです。欧米や中国でも3～5％台。みんな老後を悠々自適に暮らしたいという人が多いようです。
しかし、たとえば朝日新聞が行なった世論調査（「年金制度に不安」現役世代72％ 朝日新聞世論調査）では、現役世代の72％が「公的年金制度」に不信感を抱いており、31％が「公的年金に加入したくない」とまで答えています。
「いつまでも働きたい」という人が多いのは「働き続ける意欲が高い」というポジティブな考えによるのか、「いつまでも働かないと老後が困る」というネガティブな考えによるのか。ズバリ、どちらだと思いますか。
宇佐川邦子さん 私は、日本はすばらしい国なのではないかと思っています。私は、高齢者の雇用促進の仕事をしており、多くのシニアの方にインタビューして「何歳くらいまで働きたいのか」と聞いていますが、みんな自分が思っている以上に「まだまだやれる」と自信を持つ人が多いのです。
たとえば、60歳の人に「何歳まで働きたいですか」と聞くと、「70代の半ばくらいかな」と答えます。ところが、70歳の人に聞くと、「80代の半ばくらいかな」と、5～10歳ずつ増えていくのです。
これは合理的に説明できます。65歳で働いている人の周りには2、3歳年上の人が働いている。その人の周りには70歳の人が働いている。そういう、周囲で頑張っている年上の人を見ていると、自分でもまだまだやれるかもと、自信が湧いてくるのです。
10年前ならダメだろうと思っていた年に自分がなった時、さらに先まで働いている自分が見えてくるのです。
