何が起こるか分からない激動の時代。人々は世情に翻弄（ほんろう）されるのか？ それとも行動を変えて対応するのか？ デジタルマーケティング事業を行うタイムカレント（東京）は、根強く続くコロナ禍や物価上昇、世界的な潮流となっているSDGsなどで、個人の消費やライフスタイルがどう変化しているのかを調べる「消費・ライフスタイルに関する調査」を実施（2022年6月23・24日）した。調査は、全国の20～69歳の男女1,000人を対象にインターネットで行われた。
まず、「商品やサービスの選び方を変えたり、変えたいと思ったりしたか」という質問に52.1％が「あてはまる」と答え、2人に1人がこれまでの消費行動を変える意向を示した。消費者の「選び方」に変化の兆しがあることがうかがえる結果だが、その理由を「選び方」を変えた（変えたい）と回答した人に尋ねると、「ライフスタイルに適したものを考えるようになって」34.4％がトップに。次いで「充実した毎日を過ごしたいから」31.1％、「自分の価値観・倫理観の変化に合わせて」28.8％という順になった。
商品やサービスの選び方を変えた（変えたい）と回答した人に、新型コロナウイルス感染症やSDGs ムーブメントがどの程度影響しているか聞くと、新型コロナに関しては「影響した」18.2％、「どちらかといえば影響した」34.7％と計52.9％が、またSDGs に関しては「影響した」11.5％、「どちらかといえば影響した」22.8％と計34.3％が影響を受けていた。SDGs ムーブメントが選び方に影響があったかを年代別で問うと、20 代、30 代は計4 割を超え、若年層に、より影響を与えていることもわかった。
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