アイスリンクが一夜にしてバスケコートに変身!? 実はこれ、青森県の氷都・八戸市で運営されるスポーツアリーナ｢FLAT HACHINOHE｣がもつ、国内初の特殊な機能だ。では、なぜ、そんな機能を備えることになったのか？ 近年、閉鎖が続くアイスリンクの抱える問題点を克服しながら、持続可能な未来像を提示する｢FLAT HACHINOHE｣の取り組みについて、館長の木村将司さんに話を伺った。
全国的に減少が続くなか、八戸市にも訪れたアイスリンク閉鎖の危機
設立を企画したのは、スポーツ事業を展開するゼビオグループのクロススポーツマーケティング。施設は、ゼビオホールディングスと複数の金融機関により設立された特別目的会社のXSM FLAT八戸が所有する。常設アイスリンクを持つ多目的アリーナは国内初だ。ネーミングやロゴデザイン、空間デザインといったプロジェクト全体のクリエイティブは佐藤可士和氏が率いる「SAMURAI（サムライ）」が担当した近年、少子高齢化による利用客の減少や電気料金の値上がりに伴う維持管理コストの上昇などから、スケートリンクを取り巻く経営環境は厳しさを増している。2021年には、東京で多くのスケーターたちから愛された老舗のスケートリンク「シチズンプラザ」が閉鎖。昨年も愛知県の西尾張地域で唯一のスケートリンクだった「一宮市スケート場」が閉鎖され、愛媛県でも50年以上にわたって松山市民に親しまれてきた「イヨテツスポーツセンター」が2027年に閉鎖されることを発表している。
そうしたなか、2020年４月に青森県の氷都・八戸市で開業されたスポーツ施設｢FLAT HACHINOHE｣は、それまでのスポーツ施設になかったアイデアと仕組みづくりを活用することで、経営が難しいとされるアイスリンクを通年営業している。
お話を聞かせてくれた木村将司さんは、生まれも育ちも八戸市。今年の1月に長年勤めた銀行からクロススポーツマーケティング株式会社に転職し、４月１日から「FLAT HACHINOHE」の館長に就任した「青森県の中でも八戸市は古くからアイススケートが盛んな地域で、小学校の体育の授業でもスケートは欠かせません。アイスホッケーチームは市の周辺だけでも100以上あり、アジアリーグアイスホッケーに参加する東北フリーブレイズのホームタウンでもあります。
ところが、３年ほど前にそれまで市のスケート文化を支えていた『田名部記念アリーナ』という施設が閉鎖されることとなり、地元の方たちからは新たな活動場所を求める声が高まっていました。市民の方たちが以前の施設で利用していた年間のスケートの利用時間は、およそ2500時間ほど。その時間を安定的に提供できる施設の設立・運営が求められていたのです」（木村さん）
アイスリンクと通常フロアによる“二毛作”で、新たな収益源を確保
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それを実現できた理由は大きく２つある。１つは常設のアイスリンクを一夜にして床フロアに転換できる、国内初の「フロアチェンジ機能」を備えたことだ。アイスリンクの上に移動式の断熱フロアを敷設することで、バスケットボールの試合からコンサートやコンベンションといった商業活用まで、さまざまな目的での利用を可能にしている。
アイスリンクの上に黒いパネル状の断熱フロアを敷き詰めることで、通常のフロアへと転換できる「フロアチェンジ機能」。バスケットボールの大会などを開催するときには、さらにその上にウッドフロアを敷くことでバスケットボールのコートが完成する。断熱フロアを敷き詰めは、20名ほどのスタッフで取り掛かれば、３時間ほどでできるそうだ「これまでに『FLAT HACHINOHE』を本拠地とするプロアイスホッケーチーム、東北フリーブレイズのホームゲームや地元の子どもたちのホッケー大会といった氷上競技はもちろん、バスケットボールBリーグのチーム・青森ワッツのホームゲームや３人制バスケットボールのプロリーグ『３x３.EXE PREMIER（スリー・エックス・スリー・エグゼプレミア）』などのプロスポーツ大会、『BTR』という東北最大級のeスポーツイベントなども開催されてきました。照明や音響は最新鋭の設備を導入しているので、音楽コンサートといった質の高いエンターテインメント演出を求められるイベントの開催も可能です」（木村さん）
｢FLAT HACHINOHE｣で開催された、Bリーグ所属のプロバスケットボールチーム・青森ワッツの試合の様子。スポーツをする「体育施設」の機能だけではなく、観戦を楽しむ「スポーツアリーナ」の機能、さらには地域住民の方たちが日常使いできる「地域共生」の機能を備えた多目的性の高さが｢FLAT HACHINOHE｣の強みだこのように「フロアチェンジ機能」を活用することで、アイスリンク以外での収益源を獲得できるようになったことが、｢FLAT HACHINOHE｣の大きな武器になっていると木村さんは語る。
コストや人的資源を効率的に活用する、新しい民官連携スキームの確立
もう１つは、｢民設民営｣をベースとしながらも、「行政による民間施設の利活用」という新しい官民連携スキームを確立したことにある。これまでは100%行政主導による施設の建築・運営や、一部の指定民間事業者が運営を請け負うといったやり方が一般的だったが、｢FLAT HACHINOHE｣の方式は、民間事業者が建築・運営を総合プロデュースし、地元行政が必要な期間に必要な分だけを使用するという全く新しいもの。八戸市は土地を無償で提供し、年間の施設利用料を支払う見返りとして、年間2500時間ほどの利用枠を30年間にわたって固定的に借り受けている契約を交わしている。
クロススポーツマーケティングと八戸市の提携の図式。民間事業のノウハウを活かしながら、地域利用にも対応したプランニングを行うことで、行政側の負担を大幅に軽減している「行政側のメリットは、新たにスケート施設を建設する何十億円という費用を捻出することなく、利用料を支払うだけで、地域の方たちに充実したスケート環境を提供することができることです。運営管理もクロススポーツマーケティングが請け負っているので、非常に大きなコストメリットを得ることができます。
一方、我々のメリットは、クロススポーツマーケティングが運営・スポンサードしている東北フリーブレイズのホームアリーナとして活用することで、興行誘致をしやすい体制が整えられることにあります。また、スポーツ小売業を展開するゼビオグループとしては、将来的にスポーツ人口やスポーツを愛好する人たちを増やしていくことが欠かせません。そのため、広い視野で考えれば、地域のスポーツ文化を育むことは、ビジネス的なメリットにもつながっていきます」（木村さん）
