国土技術研究センター理事長 徳山日出男さんインタビュー
「まずはきちんと自宅の家具や家電を固定してほしい」と訴える徳山さん
首都直下地震は30年以内に70％の確率で発生
今年9月1日は、関東大震災からちょうど100年。首都直下地震が30年以内に70％の確率で起きるとされる今、100年前の教訓をどう生かせばよいのでしょうか。2011年の東日本大震災発生時に国土交通省東北地方整備局長として震災対応にあたり、ライフワークとして災害への備えを呼びかけている徳山日出男さん（国土技術研究センター理事長）に話を聞きました。
死者の9割が焼死だった関東大震災 大きな揺れによる被害も
――関東大震災は、一般には「大規模火災で多くの人が亡くなった」という印象が強いかと思いますが、実際にはどういう災害だったのでしょうか。
関東大震災は、相模トラフで起きたマグニチュード（Ｍ）8の海溝型の大地震です。非常に大きな揺れに加え、山間部では土砂災害、伊豆半島東岸から房総半島沿岸まで広範に津波に襲われました。
土曜日の昼時、耐震性の弱い木造住宅、強い風…。悪条件重なる
現在の東京都墨田区にあった、陸軍被服廠跡では、近隣の多くの住人が大八車に家財道具を積んで避難しました。そこに火災旋風が起き、約4万人が命を落としたとされます。横浜などでも多くの火災が発生しました。当時の家屋は耐震性の低い木造で、主に炭を使って調理をしていました。地震が起こったのは、多くの家で昼食の準備をしていた土曜日の正午近く。炭火の上に木の家が倒れ込み、火災が同時多発的に発生しました。さらに、台風の影響で風が強かったという悪条件も重なりました。
「地震だ、火を消せ！」今はNG
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――昔は、「地震だ、火を消せ！」とよく言われていましたね。
今では逆に、地震が起こった時、火を消しに台所に行ってはいけない、と言われています。揚げ物の油や熱湯が人にかかってやけどをしたら大変ですから。
震災は、地震の規模や種類、起きた場所や時間、時代背景や暮らし方によって、被害の様相が全く異なります。同じ「大震災」といっても、阪神・淡路大震災では、家屋や家具などが倒壊して下敷きになった圧死が約８割、東日本大震災は津波による溺死が9割超です。
首都圏を次に襲うのは、都市の真下の活断層で起きるM7クラス？
――次に首都圏で起きる震災は、どういう災害になる可能性が高いのでしょうか。
関東大震災は、相模トラフで、海側のフィリピン海プレートが毎年何ｃｍかずつ陸側のプレートの下に沈み込み、その歪みが蓄積して、ある日ドカンと弾けるタイプの大地震です。ひずみが溜まるのには、200年前後の時間がかかると言われています。首都圏が関東大震災以前にＭ８クラスに襲われたのは、その220年前、江戸時代の元禄地震（1703年）ですから、絶対とは言えませんが、相模トラフでの海溝型地震はまだ起きないと思われます。近く起きそうなのは、首都直下の活断層で起きるＭ７クラス、ちょうど阪神・淡路大震災と同じタイプのものと言われています。
政府のシナリオは仮想 イメージ固定せずに
――政府の想定では、品川区と大田区の境あたりを震源とするＭ７クラスの「都心南部直下地震」が冬の夕方に起きた場合、死者数2万3000人、建物の全壊・全焼が61万棟に上るとされていますね。
想定はあくまでも一つのシナリオであって、そういう形で起きるのが確実なわけではありません。ですから、一つのシナリオだけをイメージするのは、いいことではないと思います。
画像説明：東日本大震災での経験を振り返る徳山さん
