
アウディジャパンが「サステナブル」に取り組む未来。浜松で見た“本気”。
各メーカーが次々とEVモデルを発表するなど急速にクルマの電動化が進んでいるが、その一方で充電設備や充電時間といったインフラ関係も重要となってくる。その中で、環境問題も含めてEV・インフラ・環境・地域などを「サステナブル」な取り組みとしてトータルに昇華しつつあるのがアウディだ。2023年の年頭会見や、先月末に行われた浜松での取り組みについて紹介しよう。
アウディの完全電気自動車「e-tron」シリーズ
アウディの完全電気自動車(以下BEV)、「e-tron」シリーズ。その象徴的なモデルがレーシングカーの『Audi S1 Hoonitron』だろう。一方、乗用車として市販されたのは2018年にブランド初BEVとして発表した「Audi e-tron」。スポーツ性能と普段使いの利便性を両立させたフルサイズSUVだ。これはコンセプトカーを市販化したもので日本市場にはそのクーペライクなシルエットを持つスポーツバックが先に導入された。また、昨年には『S』といった標準モデルよりも強力な電動パワートレインを持つグレードも追加されたのも話題に新しい。
それに続く第2弾の『Audi e-tron GT』は4ドアクーペのシルエットを持つ、ポルシェと共同開発したJ1プラットフォームを導入したモデルとなる。ポルシェ版は後輪駆動もラインナップに加えるタイカンになるのだが、アウディの方は前後2基のモーターを持つAWD、いわゆるクワトロのみとこだわりをみせている。そしてこの『Audi e-tron GT』には高性能モデル『Audi RS e-tron GT』も用意された。昨年にはコンパクトSUV『Audi Q4 e-tron』、『Audi Q4 Sportback e-tron』が導入され、高い人気に。

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2026年以降の新モデルはすべてがBEV
アウディによれば2025年で内燃機関搭載車のニューモデル生産は最後となり、2026年以降新たに発表するモデルは全モデルがBEVになるという。また2033年には内燃エンジンの生産を停止(中国は発表時点では例外)する旨の発表がなされている。それを踏まえて2023年の年頭会見でフォルクスワーゲングループジャパン代表取締役社長 兼 アウディジャパンブランドディレクターである、マティアス シェーパス氏は「EVをもっと普及させるには日本市場におけるキーは急速充電の拡大にある」と解説した。公共の急速充電器の現状は2022年現在で全国に約7800箇所だが、その大多数が49kW以下。そして24時間365日営業になると半数以下になるという(アウディ発表)。
そこでアウディは150kW(数字が大きくなれば充電時間の短縮になる)の急速充電ネットワークを順次強化し、本年中には150kWクラスの充電器を備えた店舗を全国で102店舗に拡大し、そこではアウディとアライアンスを組むフォルクスワーゲンやポルシェのEVも充電可能になる。
