外車の維持費が高いと言われるのはなぜ?

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巷には外車は高いというイメージが存在します。そして、車種の違いによりますが、外車は国産車よりも維持するのに費用がかかりやすいのも事実です。車検の費用は確かに国産車よりも高い傾向にあるといえます。

しかし、外車の維持費が高くなることを理解するには、税金の種類や車検費用の仕組み、そして国産車とは異なる外車の特徴、任意保険の仕組みを知ることが重要になります。

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外車も国産車も支払う税金の種類は同じ

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外車・国産車に関わらず、課される税金の種類は同じです。5月になれば自動車税納税書が送られてきますし、継続車検では法定費用(自賠責保険料・重量税・法定手数料)を支払います。法律上、外車も国産車も「平等」と判断して良いでしょう。

ただし、外車と国産車のスペックの違いが、支払う税額に変化を及ぼします。特にエンジン排気量車両重量に起因するものです。詳しく見てみましょう。

エンジン総排気量で税額が決まる自動車税

登録されている自動車に対して1年ごとに課される自動車税では、当該自動車のエンジン総排気量によって税額が決定されます。自家用乗用車の自動車税額を表にまとめると次の通りで、排気量が大きくなればなるほど高額になる特徴です。

なお初回登録から13年経過した自動車、及び18年以上経過した自動車は重課の対象となりますので、納付税額が漏れなく割増となります。

総排気量 2019年9月30日以前に
初回登録された自動車
2019年10月1日以降に
初回登録された自動車(新車)
1.0L以下 29,500円 25,000円
1.0超
~1.5L以下
34,500円 30,500円
1.5超
~2.0L以下
39,500円 36,000円
2.0超
~2.5L以下
45,000円 43,500円
2.5超
~3.0L以下
51,000円 50,000円
3.0超
~3.5L以下
58,000円 57,000円
3.5超
~4.0L以下
66,500円 65,500円
4.0超
~4.5L以下
76,500円 75,500円
4.5超
~6.0L以下
88,000円 87,000円
6.0L超 111,000円 110,000円

車両重量が基準となる重量税

乗用車の場合、車検のときに支払う法定費用の1つの重量税(自動車重量税)は車両重量に応じて税額が決められています。表にまとめると次のようになっています。

なお初回登録から13年経過した自動車、及び18年以上経過した自動車は重課の対象となりますので、納付税額が漏れなく割増となります。

車両重量
(t:トン)
エコカー
(本則税率)
新車登録から13年未満 新車登録後13年超18年未満 新車登録から18年超
0.5t以下 5,000円 8,200円 11,400円 12,600円
〜1t 10,000円 16,400円  22,800円 25,200円
〜1.5t 15,000円 24,600円  34,200円 37,800円
〜2t 20,000円 32,800円 45,600円 50,400円
〜2.5 25,000円 41,000円  57,000円 63,000円
〜3t 30,000円 49,200円 68,400円 75,600円

また、この表にはありませんが、国産車特有のカテゴリである「軽自動車」は車両重量に関わらず重量税が同じとなります。

外車は排気量・車両重量が大きいから税金が高い?

まとめると、外車・国産車で税制度の違いはないものの、排気量やボディサイズの大きい外車を選んで購入すれば国産車よりも税金が高くなるといえるでしょう。

実際に、国産車と比べて外車(といっても欧州車がほとんどですが)はエンジン総排気量が大きい傾向にあります。それはいろいろな自動車のエンジンスペック表にある通りです。

さらに13年以上経過した自動車となれば重課対象ですので、外国産クラッシックカーで大排気量のエンジンが搭載された車種の自動車税、重量税はなかなかの「良いお値段」になってしまいます。

また、外車には軽自動車の区分がないことも、税金が高いというイメージを助長しているかもしれません。

しかし、現在では排気量やボディサイズの小さい外車も多くラインナップされていますので、必ずしも「外車=税金が高い」とは言えません。

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