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東大授業料引き上げニュースに学業ガチ勢から意識高いコメント集まる

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日本最高学府である東京大学が「授業料引き上げ」を検討していることが判明し、波紋を広げています。

■東大が授業料引き上げを検討

国立大学の授業料は、2019年に標準額から各大学の判断で「最大20%」まで引き上げることが可能となりました。

2019年に東京工業大学が初めてこの措置を実施し、続いて東京藝術大学や一橋大学も授業料を引き上げています。

現在、東大の授業料は文部科学省が定めた標準額である年間53万5800円。

仮に東大が最大の20%引き上げを行った場合、授業料は年間64万2960円となり、約10万円の値上げとなります。

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東大が授業料を引き上げる背景には、教育・研究の国際化やデジタル化の推進が理由として挙げられています。

一方で、2004年の国立大学の独立行政法人化以降、運営費交付金が減らされているという事情があり、東大が引き上げを決定すれば、他の国立大にも広がる可能性があります。

学費値上げについては、それに反対する東大生有志がX(旧ツイッター)でアカウントを立ち上げました。

また、今年3月に開かれた文部科学省の審議会では、慶応義塾長の伊藤公平さんが「高度な大学教育を実施するには、学生1人当たり年間300万円は必要で、国立大の家計負担は(その半分にあたる)150万円程度に引き上げるべきだ」と主張し、波紋を広げました。

■学業ガチ勢の意識高いコメントが話題

今回の東大授業料引き上げのニュースには、

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