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郊外ベッドタウンに住むのは40代以降にすべき“たった一つの理由”。業界のプロが語る

女子SPA!

 新興住宅地の開発も進む郊外ベッドタウンが昨今、注目されています。しかし、誰もが住めるかと言えば、一概にそうとは言えません。

 移り住むなら「40代以降がいい」と話すのは、住宅の専門家である乃村一政さん。工務店の営業マンとしてスタートしたキャリアは18年以上。マイホーム管理アプリ「マイホム」、プリフィックス注文住宅「PlusMe(プラスミー)」などを手がける株式会社マイホムの代表取締役を務める現在まで、住宅にまつわる悲喜こもごもをプロとして見てきました。

 住宅業界で白熱する「郊外ベッドタウンに住むのは、何歳からがベストなのか?」という問いに対して、乃村さんはなぜ「40代以降」と主張するのか。その背景を聞きました。

20~30代にはすすめられない切実なワケ

 郊外ベッドタウンに住むのは「40代」からと、乃村さんはすすめます。その理由は「身の丈に合ったエリアを選びやすい」ことだといいます。

「一番の理由は、自身のライフスタイルを確立しているからです。40代以降ともなれば、会社勤務なら社内での役割やポジションが定まってきますよね。多かれ少なかれ、そこそこの役職に就いている方が多いでしょうし、収入も安定しています。投資信託や生命保険といった金融資産を持つ人も多く、むこう数十年に及ぶ、老後の生活も想像しやすい。身の丈に合う生活レベルをみきわめられますし、新天地での生活にもなじみやすいです」

 新興住宅地の開発も進む郊外ベッドタウンでは、一度に「500~1000世帯」もの家族が移り住むそう。開発に合わせて、周辺では商業施設や教育施設などが新たに作られるのも一般的です。

 となると、40代以前の世代。20~30代の若い世代にとっても魅力的に思えますが、乃村さんは「あまりおすすめできない」といいます。

「40代以降の方々と比べて、20~30代の若い世代はライフスタイルの変化が著しいです。例えば、勤めている会社の業種によっては、ある日突然の転勤を命じられたり、経済が不安定な時代とあっては、給料やボーナスが急に減額されてしまったりと、様々なリスクが考えられます。過去に聞いた話では、親御さんの援助によって身の丈に合わない新興住宅地に持ち家を買ってしまい、給料の減額で家計が火の車になってしまう方もいました」

若くしてマイホームを構えるなら“老若男女が住む街”

 さらに、ライフスタイル以外にも理由が。ご近所との生活レベルの違いで、後悔を口にする若い世代もいるそうです。

「分かりやすいのは“ママ友”のコミュニティ。子どもの年代が近い家族が多いことから、保育園や幼稚園、小学校では、親同士の厄介なマウント合戦に巻き込まれてしまうことも。普段の買い物でも『高級スーパーか、安売りのスーパーか』など、持っているレジ袋一つでも何を言われるかわからないといった話も聞きます。過去には、せっかく手に入れた持ち家だったはずが、息苦しくなってしまい引っ越してしまったという話もありました」

 若くして持ち家に住むなら「老若男女が住む街」だと、乃村さん。各々、世代の異なる人たちが暮らす環境では、ご近所と比較される心配がなく、コミュニティに溶け込みやすいというのは納得です。



40代以降でも「エリア」選びは慎重に

 生活環境に大きく左右される、郊外ベッドタウンでの暮らし。40代以降が「おすすめ」とする乃村さんですが、移り住むエリアは「慎重に吟味してほしい」と話します。

「みなさんが郊外のベッドタウンに抱くイメージはさまざまですが、実際にはピンキリです。昨今は都市部から少し離れて予算が抑えられる郊外ベッドタウンも人気ですが、例えば各都道府県の県庁所在地などのように、エリアとしては近くとも、少し離れただけで住宅の値段に1000万円もの差が付く場所もあるんです。

 住宅の値段は、エリアごとの生活レベルを表すといっても過言ではありません。そのために、ご近所とのカルチャーギャップに悩まされる40代以降の方もいます。例えば、年収の違いは、コミュニケーションにも表れます。

 年収800万円の世帯、年収300万円の世帯では生活習慣も変わりますし、ふと『この間、海外旅行でどこどこへ行って』となにげなくした世間話をきっかけに、のちに『あの家の誰々さん、見栄を張っちゃってさ』と、ご近所同士で絵に描いたような陰口を叩かれてしまうケースも実際にあるんです。お子さんの年齢によっても会話の内容は変わってきますし、同世代が集まるエリアかどうかも、検討するべきです」

デキる営業マンは細かいヒアリングを重ねてくれる

 よかれあしかれ、身の丈に合ったエリアを選べるかどうかが、郊外ベッドタウンでの住宅選びの鍵に。サポートしてくれる工務店の担当営業マンのよしあしも「購入後の満足度に直結する」と、乃村さんはいいます。

「デキる営業マンは、相手にどんなエリア・どんな物件がマッチするか見極めるため、まずはお客さんの生活習慣などをヒアリングします。例えば、『現在の趣味は?』『日頃、遊びに行く場所は?』など、プライベートでの人となりも分かるように、かなり細かい質問を投げかけてくれるんです。そういった質問がなく『駅近にこんな物件がありまして……』と真っ先に売り込んでくるのは、ダメな営業マンですから、注意してほしいです」

 漠然とした夢を抱きマイホーム購入に至ると、痛い目を見ることも。実際の生活を想像しながら、自身や家族にとってベストな選択をしたいものです。

【乃村一政】

(株)マイホム代表取締役CEO。1976年、奈良県生まれ。高校卒業後、吉本総合芸能学院(NSC)へ14期生として入学。約6年間の芸人活動を経て、訪問販売の営業マンに転身。2006年より住宅業界へ移り、2010年に奈良県でSOUSEIを設立。2021年にマイホムを設立。

<取材・文/カネコシュウヘイ>



 
   

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