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恐ろしい…「養老保険」の落とし穴!10年後の満期に受け取る“衝撃の保険金額”【FPが解説】

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定期や終身、養老など、複数の種類がある「死亡保険」。保険加入は、長く続く大きな支出となります。それぞれのメリット・デメリットを理解し、慎重な判断のもと意思決定をすることが重要です。本記事では、金融業界25年のキャリアを持つFP田中和紀氏による著書『FPが教える!マネーリテラシーを高める教科書』(ごきげんビジネス出版)から、適切な死亡保険の考え方について解説します。

本当に必要な死亡時の保険金額を算出する方法

生命保険といえば、死亡保険がメジャーです。死亡保険への加入は扶養している家族がいるかどうかで、いる場合は用意すべき保険金額を算出しましょう。

【例】3人家族(扶養している妻1人と子ども1人の場合)の保険金額

・現在の預貯金 500万円

・今後の生活費 子ども3,000万円+妻5,000万円

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・公的保障 2,000万円

〇今後の生活費 8,000万円-2,500万円=5,500万円

→5,500万円が必要

このようにして保険金額を算出してください。細かな作業ではありますが、保険加入は長く続く大きな支出になるので、慎重に検討する必要があります。熟慮したあとに加入した保険は、満足感もあります。加入後に、合理性のない理由で解約する可能性も少なくなるでしょう。

死亡保険の種類

「定期」と「終身」、どちらにすべき?

さらに、死亡保険には定期保険と終身保険があります。一般的に、「足りない保証を補う」といった意味では、定期保険で十分でしょう。

ただし、期限を設けず、死亡したら必ず保険金が支払われ、十分なお金を遺族に残したいと考えれば、終身保険が適しています。掛け捨ての定期保険と違い、確実に保険料が資産として積み上がり、解約したときには返戻金もあります。

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