
8月、スウェーデン国内各地の学校には休暇を終えた生徒たちが戻ってきた。教師の多くは、印刷された書籍や静かな読書時間、文字を書く練習に新たな重点を置き、タブレットを使う時間や生徒が独自に行うオンライン検索、キーボードの入力練習に充てる時間を削っている。
スウェーデンは保育園へタブレットを導入するなど国を挙げて教育の超デジタル化を推進してきた。そのアプローチが基礎学力の低下を招いているのではないかと政治家や専門家は問題視。それを受けて従来の学習方法を取り戻すという方針となった。
2022年10月に発足した中道右派連立政権で教育大臣に就任したロッタ・エドホルム氏は、テクノロジーを全面的に受け入れる方針に厳しい批判の声を上げており、3月には「スウェーデンの生徒にはもっと多くの教科書が必要であり、学習には形ある教科書が重要なのだ」と訴えていた。
同氏は8月、デジタルデバイスを幼児教育に導入することを義務付けた教育庁の決定を撤回するとの政府による申し入れを公表した。さらにAP通信に対し、この政策に加え、6歳以下の子供を対象とするデジタル学習を完全に撤廃する意向を伝えた。
スウェーデンの生徒による読解力は欧州のなかで平均を上回っているものの、小学4年生を対象とした国際的な読解力を調査するPIRLS(国際読書力調査)の結果から、スウェーデンの子供たちの能力が2016年から2021年にかけて低下していることが浮き彫りになった。2021年のスウェーデンの4年生の平均スコアは544ポイントであり、2016年の555ポイントよりも低下している。それでもなお、総合得点において同国は台湾と並んで7位を占める。
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同時期におけるPIRLSの読解力スコアを比較すると、ランキングトップのシンガポールでは576ポイントから587ポイントへ向上し、イングランドの平均スコアは559ポイントから558ポイントへわずかながら低下した。
新型コロナウイルス感染症拡大や、母国語のスウェーデン語を話さない移民の生徒数の増加など、何らかの原因が学習に影響した可能性はある。それでもやはり、生徒が授業中に画面からの情報を多用することで、主要教科に遅れが生じることもあると教育専門家は指摘する。
教育におけるデジタル化戦略について8月に発表された政策のなかで、スウェーデンのカロリンスカ研究所は「デジタルツールを使うことで、生徒の学習能力が高まるどころかむしろ低下することを示す科学的な証拠がある」との見解を示した。
研究を中心とする医科大学として名高い同研究所は「正確性が精査されていないような自由に利用できるデジタルリソースを主な情報源とするよりも、紙の教科書や教師の専門的知識を通して見聞を広めることに再び重点を置くべきだ」と意見を述べている。
国連の教育文化機関もまた、デジタル学習ツールの導入が急速に進んできた状況に懸念を示す。
ユネスコ(国連教育科学文化機関)は8月に発表した報告書のなかで、「教育におけるテクノロジーの適切な使用を緊急に要請する」と声明を出した。各国に対し、学校でのインターネット接続環境を早急に整備するよう強く要請する一方で、教育現場へのテクノロジーの導入は、人間同士の交流や教師による指導に代わるものであってはならず、すべての人に平等な教育を提供するという共通の目的を支持するものであるべきだと警告する。
2023年10月4日