6月6日は補聴器の日
「あなたの耳の聞こえは大丈夫ですか？」と聞かれたら大概の人は「大丈夫」と答えるだろう。では「コロナ前と比べては？」と聞かれるとどうだろう。そして高齢となった父母は？「補聴器の日」の6月6日に「聞こえ」について考えてみるのもいいのでは？
世界トップクラスのシェアを持つデンマークの補聴器メーカーの日本法人GNヒアリングジャパン株式会社はこの日、発表会を行い「ポストコロナ難聴増加の背景にある発見の遅れについて」というテーマで同社のマーケティング部プロダクトマネジャーの大久保淳氏がスピーチを行った。
大久保氏によると日本と海外の難聴者率には大きな違いはないものの補聴器の所有率は日本は圧倒的に少ないという。ただし難聴に気づいてから補聴器を保有するまでの期間が2018年の調査では6年以上だったものが2022年では2～3年に短縮。
コロナ禍で他人から難聴を指摘されるケースが減少
これについて大久保氏は「2020年初頭から世界的な新型コロナの蔓延があり、日本でも新しい生活様式が求められた。ソーシャルディスタンスやマスクの着用、アクリル板の設置、会話の制限というものがあり、いずれも聞こえを妨げる要因となっている。健常者においても日常生活において会話が聞き取りにくい環境が続いていた。つまり難聴者は一層困難な状況に陥ることになる。こうしたコロナ禍において補聴器の需要に変化があった。マスク装着が当たり前になるとマスクと同時に装着できることから、ワイヤレスイヤホンに似た耳あな型がシェアを伸ばし、40％ほどになっている」などとコロナによる環境の変化によるものが大きいと解説。
そして「外出の自粛や会話の減少に伴い、他人から難聴を指摘される機会が減っている。かつては実家に帰った時に両親がテレビを大きな音で聞いていて、“難聴じゃないか？”と気づくことがあったが、そういう機会も減っている。医療機関での検査や補聴器の販売店への来店なども制限があり、予約も取りにくい状況が続いていた。ようやく2023年から感染対策に対する制限は徐々に緩和され、これをきっかけに“コロナ禍における個人の聞こえ”というものの問題が顕在化されていくものと思われる」とも語る。
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これは「実際、補聴器の販売台数が1～3月にかけて大きく右肩上がりになっている。前年比も2割増し。コロナ前と比較しても同水準以上に戻っている」というように、もともと耳が聞こえにくいと感じていた人はもちろん、コロナ期間に難聴になったものの、コロナ禍での環境という外的要因で聞こえにくくなっているものと判断していた人が、マスクを外すなどコロナ前の環境に戻る中で、自らの耳自体の聞こえが悪くなっていることに気づいたケースが増えているということ。
2020年の非常事態宣言中には声を出す機会が減り、声を出しにくくなったという事例もあったのだが、気づきにくい“聞こえ”については今後、新たに発覚するケースが増えてきそうだ。この日は管理栄養士で医学博士の本多京子氏が講演を行ったのだが「私は75歳になって、区や市から健診票がくる。いい機会だから行ってみようと思うが、聴覚テストの検診は来ない。よっぽどの状態じゃないと自発的に聴覚テストにいくことはないので、日本でもそういう機会ができればいいなと思う」と語るように、会社勤めで年に1回健康診断を受ける機会がある年代はともかく、高齢者の場合は定期的に聴覚テストを受ける機会がないとのこと。そういった年代の人はクオリティ・オブ・ライフの維持・向上のためにも一度検査をしてみるのもいいかもしれない。
