これに対し、トラブルを他人事のように見ているのではないかといった批判もコメント欄などで相次いだが、中村氏は、ツイッターなどで、書いたことに激励の言葉をいくつももらったことを強調していた。
「口封じされた状態であの発信をされていて、どうしようもない」
一方、被害者の女性は、Meetyの顧問弁護士の名前を挙げ、示談しないと女性を刑事告訴すると脅されて示談書にサインしただけで、示談は自分の意志ではなく、無効ではないかと訴えた。中村氏がnoteで危機管理対応などを書いていたことについては、自己弁護に終始していて呆れたとも明かした。
こうしたツイッター投稿は、その後に削除されたが、女性はなおも、「口封じされた状態であの発信をされていて、どうしようもないことを察してほしい」と訴えている。
女性に名指しされた顧問弁護士は11月25日、取材にこう反論した。
「当職は、適正な手続きに則り事実の調査や示談を行っており、法令に従って適切に対応しています。現在、相手の方が行っておられることは虚偽の事実の摘示であり、当職に対する業務妨害及び名誉棄損にあたりますので、法令に則り、厳正に対応予定です」
Meetyの中村拓哉CEOは同日、取材に対し、次のようにメールでコメントした。
「本件の性質上、公の場で女性の方と相互の認識を披露しあうのは女性の方への配慮に欠けるおそれがあるため、回答は控えさせていただきます。今後、必要に応じ、然るべき方法で可能な限り事実を明らかにし、適切に対処いたします」
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被害者の女性は同日、取材に応じ、「未解決の話のため、現状での回答は差し控えさせていただきます」と答えた。
（J-CASTニュース編集部 野口博之）
