これらの活断層では高い確率で大地震の発生が予想されています。これ以外の場所でも大きな地震が発生する場合があります。実際、2016年に発生した熊本地震の原因となった布田川断層帯・日奈久断層帯の30年以内の地震発生確率は1％未満でした。
まだ見つかっていない断層もあるとも言われていますから、大地震が予想されているエリアはもちろん、予想されていないエリアでも地震対策は必要です。
地震予知はできる？できない？
現在の科学では、「地震が発生する正確な場所・日時・規模」などの地震予知はできません。
一方で、「南海トラフ地震の発生確率は40年以内で90％」とする幅を持たせた予測は可能と考えられています。過去に100～150年といった一定の周期で大きな地震が発生している地域が特定されているためです。
ただし、「過去100年間大きな地震がなかったので、これから50年以内に大きな地震が発生するだろう」のように、過去の大地震の周期からある程度はわかるというレベルの話です。
地震予知ができないのは、気象災害と違い、地震発生の予想となる材料がないためです。「地震の前に地震雲が出る」、「地震の前にナマズが暴れる」など、地震前兆と噂される現象はいくつかありますが、どれも科学的根拠はありません。
そもそも、小規模な地震は毎日のように発生しています。人命に関わる大きな地震の前だけ現れる都合がいい前兆があるとも考えにくいです。
震源地で異常な現象が発生したときに出される地震臨時情報はある
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地震予知はできませんが、地震発生の可能性の高まりを呼びかける情報はあります。その一つは気象庁が発表する「南海トラフ地震臨時情報」です。
南海トラフ地震に関する情報には以下の2つがあります。
（引用：気象庁「南海トラフ地震に関連する情報の種類と発表条件」を元に一部改変して著者作成）
「南海トラフ地震臨時情報」とは、南海トラフが予想されているエリアにおいて大きな地震が発生したり、岩盤に大きな伸び縮みが見られたりした場合に、「南海トラフ付近に異常が起こっているので大地震など不測の事態に備えてください」と注意を促し、解説する情報です。
南海トラフ地震の発生前に異常な現象が発生するとは限らないため、この臨時情報が発表されずに大地震が発生する可能性もあります。
このように、気象庁では地震を予測するためにさまざまな取り組みを行っています。これらの情報を知ることも地震防災には大切です。
緊急地震速報は地震予知ではない
次に緊急地震速報について説明します。
緊急地震速報は、震度5強以上の強いゆれが来ると予想されたときに発表される情報です。
地震には、大きなゆれを感じる「S波」（秒速4km）、ほとんどゆれを感じない「P波」（秒速7km）と呼ばれる2種類の地震波があり、この秒速の違いを利用したのが緊急地震速報です。
全国に設置している地震計、震度計などがP波をキャッチした後、続いてやってくるS波（本震）に備えるのが目的です。
緊急地震速報が発表されてから数秒～数十秒で本格的なゆれが始まります。
「たった数秒～数十秒？」と思うかもしれません。しかし、数秒～数十秒あれば転倒リスクのある家具や家電から離れることができますし、屋外なら倒壊リスクのある建物から離れることもできます。
「緊急地震速報イコール地震予知？」と思う方もいるかもしれません。しかし、緊急地震速報は地震の発生後に発表されるので、地震予知ではありません。
いつ起こるかわからない地震に備えることが大事
繰り返しになりますが、地震予知は難しいのが現状です。しかし、「南海トラフ地震臨時情報」や「緊急地震速報」のように地震防災につながる情報は増えています。
これらの地震情報を知り、活用することは身を守ることにもつながります。
地震はいつ起こるかわからない怖い災害ですから、日本のどこに住んでいても大地震に見舞われる恐れがあります。気象災害のように予知ができないからこそ、普段の備えや行動などが災害時の明暗を分けることになります。
「地震発生時の行動を家族で話し合う」、「防災用品をそろえる」、「家具や家電を固定する」など、今すぐにできる地震対策もあります。今日、明日中に大地震が起こるかもしれないと危機感を持って備えましょう。
〈執筆者プロフィル〉
田頭 孝志
防災アドバイザー／気象予報士
田頭気象予報士事務所。愛媛の気象予報士・防災士。不動産会社の会員向けの防災記事、釣り雑誌にコラムの連載・特集記事の執筆、BS釣り番組でお天気コーナーを担当したほか、自治体、教育機関、企業向けに講演を多数、防災マニュアルの作成に参画。
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