有料動画配信サービスの利用者が着実に増えている。映像コンテンツのマーケティング事業を総合的に手掛けるフィールドワークス（東京）と映像メディア総合研究所（さいたま市）は、全国5,000人規模（うち有料動画配信利用者1600人超）のネットアンケート調査を実施し、定額制見放題（SVOD）、都度課金制レンタル（TVOD）、デジタルデータ購入（EST）の3つの有料動画配信サービスについて、利用動向を分析したリポート9月1日に発行した。調査は全国の13～69歳の男女を対象に、6月24～29日に行われ、集計サンプル数は5,028人だった。
「有料動画配信」の利用率は、前年から3.2ポイント増加し、32.1％となった。うち「SVOD」が前年から3.8ポント増加し、有料動画配信の利用拡大をけん引している。他の映像メディアでは、コロナ禍で2年連続での大幅減となっていた「映画館」の利用率が前年から2.3ポイント増加し回復傾向となった。「DVD・Blu-rayのレンタル」は前年から2.9ポイント減、「DVD・Blu-rayの購入」は前年から0.3ポイント減と、パッケージメディアの利用率は減少し続けている。
また、各サービスのブランド認知では、トップのAmazon Prime Videoが前年並みの約6割に止まり、これに続くNetflix、Hulu、U-NEXTまでの上位4サービスは足踏み状態となった。それに対し、ディズニープラス、スカパー！番組配信が、6ポイント以上認知を伸ばした。利用率（回答者全体における各サービスの利用者割合）は、Amazon Prime Videoが前年から5.8ポイント増加して2割に到達。続くNetflixも2.1ポイント増え、この上位2サービスが有料動画配信メディア全体の利用率をけん引する状態が続いている。
