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飲食店の経営戦略はレジャー性の見直しから

楽しみワークス

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はじめに 〜飲食業は「自炊」とも戦わなければいけない時代に〜

かつて飲食業は「不況に強い業界」といわれていました。食は人が生きるうえで必要不可欠な要素だからです。しかし、コロナによる不況で、まっさきにダメージを受けたのは飲食業界でした。飲食業界が今後どのように変化するのか、不安に感じている経営者の方も多いのではないでしょうか。

コロナ禍が飲食市場にもたらした変化としてまず挙げられるのは、コンビニやスーパーによる中食の普及でしょう。また、ウーバーイーツをはじめとしたデリバリー産業の発展も無視できません。さらに、ステーホームの影響で「自炊」をする人も増加しています。

株式会社ポケットマルシェの調査によると30歳以下から55歳までの幅広い世代が「自炊が増えた」と回答しています。56歳から61歳以上の層は、元々自炊率が高いと思われることから、社会全体で自炊頻度の水準が上がったと考えられます。

このように市場が変化する中で、アフターコロナになっても飲食業、特に外食産業は厳しい状況が続くと見られます。少なくとも、今や外食産業は、「人が生きるうえで必要不可欠なもの」というわけではなくなっています。

そこで本記事では、「お客はなぜ飲食店を利用する?」という根源的な部分から、アフターコロナにおける飲食店の経営を考えていきます。これから飲食業で起業しようと考えている方も、ぜひ参考にしてください。

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お客はなぜ飲食店を利用する?

飲食店へ行く理由を考えよう

お客が飲食店を利用する理由は、大きく2つあります。それは利便性とレジャー性です。

利便性とは、身近かつ手軽ということです。自宅の近所や通勤・通学の経路上など、「通える場所」にあり、なおかつ「行くだけで料理を食べることができる」から、お客は飲食店を利用します。片道1時間もかかったり、料理にありつく前にいろいろな手順を踏まなければいけない場合は、「家で食べるほうが早いし楽だ」となります。

レジャー性とは、体験を提供することです。レジャーには「生活をより豊かにする喜びや楽しさ」という意味があります。料理の美味しさはもちろん大事ですが、それだけでなく「わざわざ店に来たかいがあった」とお客に思ってもらえる体験を提供することがレジャー性です。付加価値あるいは「モノ・コト」でいう「コト」にあたるといえます。

利便性での勝負だと勝ち目は薄い?

駅前や住宅密集地への出店、そしてオーダー受付後の迅速な料理の提供など、利便性を追求するのは、よほどの資本を持っていない限り、得策ではありません。

ここでは立地的な利便性、作業的な利便性の2つからその理由を説明します。

立地的な利便性で勝てない理由

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