人生100年時代において、40代50代は折り返し地点。定年も延長され、本来であれば「まだまだこれから」と思うところでしょう。
そんなときにやってくるのが「役職定年」です。
そもそも「役職定年」とは、一定の年齢に達した社員が、課長・部長などの役割から退くことを指します。定年延長を背景に、多くの企業が「人件費の抑制」と「組織の新陳代謝」を可能にするために制度を導入しました。
「独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構」の調査によると、2019年時点で役職定年制を導入している企業は全体の28.1％。また対象となる年齢は2017年時点で平均54歳です。
では40代50代の会社員にとって、役職定年にはどのような問題があるのでしょうか。今回は役職定年の問題点と乗り越え方を解説していきます。
役職定年後のモチベーション
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リクルートマネジメントソリューションズが「役職定年後も仕事を継続している50〜64歳の会社員766名」を対象に実施したインターネット調査によると、「役職定年後の変化」として最も多い回答は「賃金」が下がった（82.8％）というもの。
そのほかにも「周囲からの期待の大きさ」「仕事量・勤労時間」「人事評価」について、50％以上の人が「下がった・減った」と回答しています。また「一日に会話する人の数」が減ったという回答も49.0％と高水準でした。
このような変化がある役職定年は、希望する働き方とのギャップから、その後のモチベーションを失ってしまう人が少なくありません。
同調査でも役職定年で「一度はやる気が下がった」という人が6割と過半数を占めています。
とくに多い不満のひとつが、業務内容が変わらないのに賃金が下がってしまうこと。
