あっという間に2022年1月も終わり、「今年こそは◯◯する！」というアクセル全開の意気込みもどこへやら……すっかり通常運転に戻ってしまったという方も多いのではないでしょうか。
このタイミングでモチベーションを再燃させるためにも、危機感をもって考えたいのが40代後半〜50代を襲う「労働クライシス」の問題です。
今回は40代後半〜50代の労働状況の「クライシス＝危機」について解説したうえで、労働クライシスから抜け出すための方法を考察していきます。
「現在の仕事に危機感がある」という方はぜひ最後までチェックしてみてくださいね。
40代後半～50代を襲う「労働クライシス」とは？
現代の40代後半〜50代にはどのような危機があるのでしょうか。結論からいうと、それは「人材の不良債権」という問題に関わっています。
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新型コロナウイルスによる業績悪化の影響下では、多くの企業で人員削減の動きが広まりました。ここでとくに槍玉に挙げられがちなのが40代後半〜50代の会社員なのです。
東京商工リサーチの調査によると、上場企業の「早期・希望退職者募集」は2021年10月31日時点で72社、1万4504人と高い水準を記録。その後もフジテレビや博報堂などの大手企業が、50代を対象に早期退職希望者を募集しています。
また大和ハウス工業は早期退職制度の対象を45〜54歳に引き下げました。武田薬品工業も42歳以上を対象に希望退職者を募集しており、いまや40代にとっても人員削減の動きは無視できません。
同時に正社員から業務委託契約への切り替えによって、雇用義務を放棄されるケースも増えています。業務委託契約では基本給がなくなったり、雇用保険・労災保険に入れなくなったりするだけでなく、最悪の場合には契約解除のリスクもあるでしょう。
このように「正社員であればいつまでも会社に席がある」という時代は終わったと言っても過言ではないのです。
