「人生100年時代」のスローガンが掲げられ、生涯現役で働くことの重要性が説かれることの多い現代社会。しかし誰もがいつまでも働けるとは限らない現実を考慮すれば、元気なうちにできるだけ貯金をする努力も欠かせません。
そこで本記事では老後にどれくらいの貯金が必要になるのかを解説したうえで、老化に伴う病気などで「働けなくなる可能性」についても考察していきます。
老後資金に不安を抱えている方はぜひ本記事の内容を参考にしてみてください。
「老後」どれくらいの貯金が必要か？
WHOが発表した2021年版の世界統計 によると日本人の平均寿命は84.3歳。諸外国をおさえて世界トップを独走しています。
このように「長い老後」を安心して過ごすためには、相応の資金が欠かせません。2019年には金融庁が、老後30年で約2,000万円の預貯金が必要になると資産して話題になりました。
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定年が65歳なら30年後は95歳。今後の医療技術の進歩も考慮すれば現実的な数字といえそうです。それどころか、退職金が減少傾向にあることや社会保障制度の不安を考えれば、将来的にはさらに必要となる可能性もあります。
多くの社会人は65歳以上になっても、老後資金確保のために働き続ける必要があるでしょう。これが人生100年時代といわれる由縁です。
健康寿命は平均寿命を10歳下回る…その間はどうする？
では70代80代になっても生涯現役で働き続ければ安泰かというと、そうもいきません。
WHOの2021年の統計 によると、日本人の「健康寿命」の平均は74.1歳。やはり世界トップの水準であるとはいえ、平均寿命を10歳以上も下回っています。この「健康寿命」は「死亡するまでの期間を示す」平均寿命に対して、「自立した生活ができる期間」を示す指標です。
つまり個人差はあるものの、平均して10年以上は病気・けがなどの影響で働きたくても働けないという状況が続くことになります。
