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【新連載】営業成果の法則と必須な営業知識を知る! 「基本」はオンラインでも変わらない(大関暁夫)

J-CAST会社ウォッチ

企業アナリストの大関暁夫です。毎度「社長のお悩み相談室」のコーナーでお世話になっております。今回は、以前J-CASTさんで書かせていただいた「営業は難しい ~ココを直せばうまくいく」の続編ともいえる企画を、オンライン営業の支援をメインに企業のお手伝いで実績を上げられている株式会社カレンの藤崎健一社長と、二人で担当させていただきます。

テーマは、今まさに旬なオンライン営業です。「楽しくなければ営業じゃない!~オンライン時代の営業ヒント」と題して、実績をあげるために営業のセオリーをなぞりながら、オンライン時代の営業をいかに楽しく成果を上げていくかについて、さまざまな角度から探っていきます。藤崎社長からは、20年以上にわたるインサイドセールス支援のご経験をもとにした独自理論や具体的な事例などをタイムリーにご紹介いただきながら、読者のみなさんのお役に立てるコーナーにしていきたいと思います。

さて、シリーズのはじめは、大関から営業で成果を上げるためのセオリー理論を紹介しつつ、それがオンライン営業に変わってどのように、そのセオリーを読み替えていく必要があるのか。そのあたりにふれていきます。では、はじめましょう。

商品知識とは他社商品も知っておくこと

営業活動の成果はどのようにしてあがるのか、それを私の長年の経験を踏まえて導き出しセオリー理論にしたものが「営業成果の法則」といいます。

それは、「営業成果=営業知識×営業活動量」というものです。すなわち、営業の成果は知識と活動量の掛け算で表せられるという考え方です。掛け算であるのは、知識ばかりでも机上論になってしまい成果は上がりませんし、知識が乏しい状態でやみくもに営業活動をしても、やはり結果にはつながらない、という意味合いです。

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では、営業知識とはなにか――。そこから話を始めましょう。営業知識は大きく三つの知識からなります。一つは商品知識。これは自社の商品だけでなく、競合相手の商品も含みます。自社商品に関しては、自社パンフレットや製品説明書を見ることなく流ちょうに説明できるレベルが必要です。

さらには、その製品やサービスなどの背景にある技術や仕組み、あるいは特許や法的な背景など、その製品やサービスが優れていることを裏付ける要素まで、しっかりと資料に頼らずに説明できなくてはいけません。

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