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団結した個人が「プロ投資家」を負かした米ゲームストップ騒動、さて今後は? 日本は……【馬医金満のマネー通信】

J-CAST会社ウォッチ

みなさん、こんにちは。馬医金満です。

現在、Twitterに「WallStreatBets」というアカウントがあり、個人投資家に特定の株式を買うように呼びかけています。その中で個人投資家が群れをなして買いまくった銘柄のうち、ビデオゲームの小売りチェーンを展開する米ゲームストップの株価が2021年1月28日、昨年来安値の約188倍の483ドルまで急騰しました。

6930億円を損した米ヘッジファンド

この日、米ゲームストップの時価総額は336億ドル(約3兆5280億円)に達しました。一方で、空売りを仕掛けていたヘッジファンドは大きな損害を出し、米ヘッジファンド大手のメルビン・キャピタル・マネジメントは1月、年初時点の運用資産の53%に当たる約66億ドル(約6930億円)もの巨額の損失を被った、といわれています。

この騒動は、株式投資家のあいだではかなり大きなニュースとして捉えられていて、エポックメイキングな出来事であるといえそうです。

これまで圧倒的に資金力でモノを言わせていたヘッジファンドに対して、個人投資家がSNSを通して団結することで、投資の「プロ集団」を負かすことができるということが、大きなメッセージになったのではないかと思っています。

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参考リンク:J-CASTニュース2021年2月4日付「個人投資家が結託、巨大ファンドに反乱… 米市場を揺るがした『ゲームストップ騒動』を解説する」

今回の米ゲームストップ株に関しては、株式投資アプリの「ロビンフッド」が売買取引株数を制限することで対応しましたが、この対応も個人投資家に不当に不利な扱いを受けているとして批判されています。

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