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携帯大手、料金値下げでも「乗り換え」は進まず? ユーザーの反応鈍く

J-CAST会社ウォッチ

NTTドコモが価格を抑えた新プラン「ahamo(アハモ)」を2020年12月に発表したのを皮切りに、ソフトバンクとKDDIも値下げに動き、携帯電話料金をめぐる競争が激しくなってきたことで、市場が変わる可能性が指摘されている。

では、値下げによる消費者のスマートフォンや携帯電話への意識や反応はどうなのだろうか――。

市場シェア調査など、フィールドリサーチのソフトブレーン・フィールド株式会社(東京都港区)が「携帯電話の料金、携帯通信会社乗り換えなどの意識調査」を実施。2021年2月5日に発表した。

格安SIMユーザー、楽天やソフトバンクを上回る

調査によると、回答者が契約中の携帯通信会社は、NTTドコモ1348人(36%)、KDDI(au)841人(22.4%)、ソフトバンク532人(14.2%)と、大手3社で7割以上を占めた。楽天モバイルは264人(7%)だった。

また、Y!モバイルやUQなど格安SIMのユーザーは763人(20.4%)にのぼり、楽天モバイルやソフトバンクを上回った。

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「月額利用料金」(複数契約者は1台あたりの平均で回答選択)は、大手3キャリア利用者(2721人)で、最も多かったのは「2000円以上4000円未満」で21.1%。続いて「5000円以上7000円未満」(19.8%)、「7000円以上9000円未満」(15.1%)だった。調査したソフトブレーン・フィールドによると、回答者の平均年齢から推察して、家族割や光回線セット割などで、およそ3割が「4000円未満(31.7%)」に抑えられている結果になったとみられる。

格安SIMユーザーで最も多かったのは「2000円以上4000円未満」で45.1%。次いで「2000円未満」が38.3%。これらを合わせて「4000円未満」は83.4%と8割超となった。

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