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旧ジャニーズ“ファンクラブ利権”で仁義なき戦い勃発?年間売上500億円超の行方は…

週刊実話WEB

旧ジャニーズ事務所 (C)週刊実話Web

旧ジャニーズ事務所(現SMILE-UP.)が、公式サイトでファンクラブや音楽原盤等の版権の取り扱い方針を発表した。

現在、旧ジャニーズに所属していたタレントは、独立したアーティストを除いてすべてが『STARTO ENTERTAINMENT』(以下・STARTO社)に移籍。エージェント契約を結ぶなどして、各タレントが芸能活動を継続している。

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今回、旧ジャニーズは『ファミリークラブ』として管理していたファンクラブの顧客情報などを、分社化し独立させると発表。分社化の初期段階で旧ジャニーズが関与するものの、収益分配を受けず段階的に事業から離れるとしている。

旧ジャニーズのファンクラブは、非公表ながら1300万人を超える有料会員を抱えるとされる。

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入会費1000円、年会費4000円が基本設定で、年間の売上は500億円以上。巨額マネーが動くビジネスとなり、今後の管理体制などマスコミから大きな注目を集めていた。

「ファンからも、ファンクラブをどう管理するか明確にすべきとの声が上がっていた。少しでも、旧ジャニーズ経営陣の利益になって欲しくないと、かなり厳しい目が向けられていた。今回、分社化して一切利益は受け取らないと旧ジャニーズの藤島ジュリー景子氏が発表し、はじめて巨額なファンクラブマネーが創業家から引き剥がされた」(スポーツ紙記者)

KinKi Kidsと嵐の動向によっては…

ファンクラブについては、分社化以外にも水面下で動きが出始めているようだ。

実は、当のタレントたちが、この巨額マネーについて興味を示しているという噂だ。

実際、堂本剛が独立したKinKi Kidsは4月30日をもってファンクラブを閉鎖予定。堂本光一は個人のファンクラブを発足し、剛はすでに存在する『.ENDRECHERI.』名義のファンクラブを本格運営することになる。

旧ジャニーズは今夏を目処に分社化を進めることから、光一はSTARTO社に所属しながら、ファンクラブを個人で運営する可能性が高くなっている。

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